在宅で「義理チョコ」消滅？通販は好調　コロナでどうなるバレンタイン商戦

新型コロナウイルス感染拡大が続く中、バレンタインデー（2月14日）で百貨店やチョコレート業界が苦戦を強いられている。なかでも近年、職場などでの贈答が下火傾向にあった「義理チョコ」は、在宅勤務の拡大の影響などで絶滅の危機に。店側も需要を掘り起こそうと躍起だ。

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　今年は当日が日曜のうえ、コロナ感染防止で在宅勤務が進み、食べ物の共有を制限する企業もある。そのため、「取引先や仲の良い上司に個人的に渡していたが、今年はやめる」（食品会社）、「女性社員同士で交換していたが実は面倒だった。今年は必要なくて助かる」（事務職）との声が出ている。日本記念日協会（長野県佐久市）は今年のバレンタインの市場規模を前年比約20％減と推計。「義理チョコはほぼ消滅か」と予測する。

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　近年の商戦では、義理チョコが減る一方、普段は手に入らない輸入チョコなどを自分用に買う人が増え、百貨店などはカカオ産地にこだわったチョコや限定品の品ぞろえを競ってきた。催事場では試食で客を呼び込み、食べ比べしたうえで数万円分のチョコを買う客も珍しくなかったが、それもコロナで一変。感染防止のため試食提供ができないことも逆風になっている。

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　日本記念日協会の推計では、近年のバレンタインデーの市場規模は1200億～1300億円台で推移してきたが、21年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で1050億円にとどまると予想している。

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